開業ガイド

ヨガスタジオの売上・損益シミュレーター【2026年版】

RYT200を取得し、自身のヨガスタジオ開業を夢見る皆様へ。大手スタジオとの価格競争が激化する現代において、安定した経営基盤を築くためには精緻な売上・損益計画が不可欠です。本シミュレーターでは、月会費収入からインストラクター委託料、物件費に至るまで、ヨガスタジオ特有の収益構造とコスト項目を詳細に分析。開業前の資金計画から日々の運営まで、具体的な数値を基に事業の実現可能性を検証し、持続可能なスタジオ運営に向けたロードマップを策定する一助となるでしょう。

※ 初期値は業界平均に基づく概算です。ご自身の計画に合わせて各項目の数値を変更してください。

月間売上

74万円

月間コスト

83万円

月間利益(利益率-12%)

-87,975円

損益分岐点売上

91万円

黒字化まであと月 16万円 の売上が必要です

ヨガスタジオにおける損益分岐点とは、売上高が総費用(固定費+変動費)と等しくなる状態を指します。特に会員制ビジネスであるヨガスタジオでは、月会費収入が固定費(賃料、予約システム利用料、減価償却費など)をカバーできるかどうかが重要です。例えば、月会費10,000円の場合、固定費が50万円であれば、最低でも50名の月会費会員が必要となります。これに加えて、インストラクター委託料や集客広告費といった変動費も考慮し、ドロップインや物販収入で利益を積み上げていく構造を理解することが、持続可能な経営には不可欠です。

売上項目

月会費(レギュラー会員)50万円/月

週1〜2回程度の利用を想定した月額会員プラン。最も安定した収益源。

ドロップイン(都度利用)9万円/月

予約なしで1回ごとに支払う利用形態。新規顧客獲得や体験レッスン後の移行が多い。

プライベートレッスン4万円/月

個別のニーズに応えるマンツーマン指導。高単価で顧客満足度も高い。

物販(ヨガウェア・プロップス)5万円/月

ヨガマット、ウェア、ブロック、ストラップなどの関連商品の販売。Manduka, Jade Yoga等のブランドを取り扱い。

オンラインレッスン(サブスク)5万円/月

ZOOMなどを使用したライブ配信やオンデマンドコンテンツの提供。SOELU提携も視野に。

特別ワークショップ・イベント1万円/月

RYT200/500向け講座やアロマヨガ、瞑想会など、単発開催の高単価イベント。

コスト項目

固定費 売上に関係なく毎月発生変動費 売上に応じて変動準変動費 基本額+変動部分
賃料(スタジオ)固定費
25万円/月

スタジオ物件の月額賃料。最低20㎡〜、天井高2.5m以上推奨。

円/月
水道光熱費準変動費
5万円/月

電気、水道、ガス料金。ホットヨガの場合、特に電気・ガス代が高騰する傾向。

円/月
インストラクター委託料変動費
22万円/月

業務委託契約のフリーランスインストラクターへの報酬。レッスン単価×担当レッスン数。

自動計算(売上の30%)
予約システム利用料固定費
2万円/月

RESERVA, STORES予約, hacomonoなどの予約・顧客管理システムの月額費用。

円/月
集客広告費変動費
7万円/月

SNS広告、地域情報誌、体験レッスンキャンペーン、Googleマイビジネス対策など。

自動計算(売上の10%)
消耗品費(清掃・備品)変動費
2万円/月

ヨガマット清掃用具、トイレットペーパー、ティッシュ、アロマオイル、タオルなどの消耗品。

円/月
通信費固定費
8,000円/月

インターネット回線費用、電話費用。オンラインレッスンには安定した高速回線が必須。

円/月
減価償却費(内装・設備)固定費
7万円/月

内装工事費、ホットヨガ設備、音響設備、ヨガマットなどの備品購入費の償却費。

円/月
保険料固定費
1万円/月

施設賠償責任保険、火災保険、休業補償保険など。万一の事故や災害に備える。

円/月
雑費固定費
5,000円/月

上記に分類されない細かな経費。郵便費、銀行手数料、事務用品など。

円/月
オンラインプラットフォーム利用料変動費
11万円/月

SOELU提携などの外部オンラインレッスンプラットフォームへの手数料。

自動計算(売上の15%)

業界ベンチマーク

会員一人あたり売上目標

月10,000円〜15,000円

月会費だけでなく、ドロップインや物販、ワークショップを含めた会員一人あたりの平均売上。大手スタジオとの差別化で高単価を目指す。

インストラクター人件費率

売上の30〜40%

業務委託インストラクターへの報酬が売上全体に占める割合。RYT200/500取得者の質の高い指導には適正な報酬が不可欠。

家賃比率

売上の10〜15%

スタジオ賃料が売上全体に占める割合。物件の広さ(20㎡以上)や天井高(2.5m以上)の条件を考慮しつつ、過度な負担にならないよう調整。

損益分岐点会員数

月間50〜80人

固定費をカバーし、利益を出すために必要な月会費会員数の目安。ドロップインや物販で変動するため、あくまで目安。

リスク要因

  • 大手ヨガスタジオチェーンの新規出店や価格破壊による会員流出リスク。
  • RYT200/500取得インストラクターの流出や採用難によるレッスン品質の低下。
  • 月会費会員の定着率低下、特に開業から半年〜1年での退会者増加による収益悪化。
  • オンラインレッスンの普及に伴うリアルスタジオの集客力低下、またはオンライン環境整備の遅れ。
  • 物件の立地条件や設備(天井高、防音、ホットヨガ設備)が需要と合致せず、顧客満足度や集客に悪影響を及ぼすリスク。

プロのアドバイス

  • 大手スタジオ(LAVA, カルド)との価格競争に巻き込まれないよう、RYT200/500取得者向けの専門性の高いワークショップやマタニティヨガ、男性向けヨガなど、特定のニッチに特化した高付加価値サービスを展開し、客単価向上とブランディングを図りましょう。
  • スタジオ物件選定では、最低20㎡以上の広さと2.5m以上の天井高を確保し、防音対策も初期段階で検討してください。特にホットヨガを導入する場合は、空調・加湿設備の追加投資と消防法の追加基準への適合を忘れずに。
  • フリーランスインストラクターの確保と定着には、単なる業務委託料だけでなく、RYT継続教育の機会提供やスタジオイベントへの積極的な関与を促し、コミュニティとしての帰属意識を高める施策が有効です。
  • オンラインレッスンは、SOELU提携や自社プラットフォーム(ZOOM+RESERVA連携)を併用し、地方在住者や育児中の顧客層を取り込みましょう。ただし、質の高い映像・音声環境と独自のコンテンツ開発が他社との差別化に繋がります。
  • 予約システムはhacomonoやSTORES予約など、自社の規模や月会費・回数券・ドロップインといった料金モデル、決済端末(Square)との連携性を考慮して慎重に選び、顧客管理と収益分析の効率化を図りましょう。

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